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繰り上げ返済計算ツール(無料)

ローン残高・金利・残返済期間・繰り上げ返済額を入力するだけで、期間短縮型と返済額軽減型の効果をまとめて比較できます。どちらがお得かを即座にシミュレーションできます。

住宅ローンの繰り上げ返済を検討中の方向け。繰り上げ返済額を入力するだけで期間短縮型と返済額軽減型の利息削減効果を比較できます。

入力

金融機関から届く残高証明書または返済予定表で確認できます。

ローン契約書または返済予定表に記載の年利(実質年率)を入力してください。変動金利の場合は現在適用中の金利を入力してください。

返済予定表の残り返済回数から計算してください。例: 残り300回 → 25年0ヶ月。

端数の月数を入力してください(0〜11ヶ月)。

元本に充当する金額を入力してください。金融機関によって最低金額の設定があります(一般的に10万〜100万円以上)。

繰り上げ返済による利息削減額
¥0
期間短縮型の場合

期間短縮型 vs 返済額軽減型 比較

項目 期間短縮型 返済額軽減型
利息削減額
短縮月数 / 月々減額
繰り上げ後 月々返済額
向いている人 利息をとにかく減らしたい 毎月の負担を減らしたい
現在の月々返済額(参考)
¥0
残期間の利息総額(繰上前)
¥0

※ 元利均等返済方式で計算。繰り上げ返済手数料・住宅ローン控除への影響は考慮していません。

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繰り上げ返済の計算式と2種類の方式

繰り上げ返済とは、通常の返済とは別に元本の一部を早期返済することです。元本が減ると以降の利息計算の基準が下がるため、利息削減効果が生まれます。

新元本を求める

計算式:新元本 = 現在の残高 - 繰り上げ返済額

新元本 = 現在の残高 - 繰り上げ返済額

・月々返済額を求める

計算式:・月々返済額 = 新元本 × r × (1+r)^n ÷ ((1+r)^n - 1)

・月々返済額 = 新元本 × r × (1+r)^n ÷ ((1+r)^n - 1)

期間短縮型と返済額軽減型の違い(一覧表)

比較項目 期間短縮型 返済額軽減型
返済期間 短縮される 変わらない
月々返済額 変わらない 減る
利息削減効果 大きい 小さい
毎月の家計負担 変わらない 即座に軽減
おすすめの人 利息を最大限減らしたい 収入不安・育休・転職が心配

使い方(3ステップ)

  1. 現在のローン情報を入力:ローン残高(万円)・金利(年利%)・残返済期間(年と月)を入力します。
  2. 繰り上げ返済額を入力:元本に充当する金額(万円)を入力します。
  3. 比較表で効果を確認:期間短縮型・返済額軽減型の利息削減額・短縮月数・新月々返済額を比較表で確認します。

よくある質問

繰り上げ返済の期間短縮型と返済額軽減型はどちらがお得ですか?

結論:利息削減効果は期間短縮型の方が大きいです。期間短縮型は返済期間を短くすることで、その後に発生するはずの利息が丸ごとなくなります。ただし、家計の毎月負担を減らしたい場合は返済額軽減型が有利です。

住宅ローン控除との兼ね合いで繰り上げ返済は不利ですか?

結論:住宅ローン控除適用中(最大13年間)に繰り上げ返済をすると年末残高が減り控除額も減少します。金利が低い場合は控除額の減少が繰り上げ返済の利息削減効果を上回るケースもあります。控除期間終了後に繰り上げ返済を行うのが有利なことが多いです。

繰り上げ返済はいつ行うのが効果的ですか?

結論:早い時期に行うほど利息削減効果が大きくなります。ローン初期は利息の割合が高いためです。ただし、手元の緊急資金(生活費の6ヶ月分程度)は必ず確保してから行うことが重要です。

繰り上げ返済に手数料はかかりますか?

結論:金融機関によって異なります。ネット銀行は無料のケースが多く、対面型の銀行では数万円かかる場合があります。手数料が利息削減効果を上回る場合はメリットが薄れるため、事前に確認してください。

変動金利の場合も繰り上げ返済は有効ですか?

結論:はい、有効です。変動金利の場合、今後の金利上昇リスクを考えると元本を早期に減らすことで将来の利息増加リスクを下げられます。本ツールでは現在の金利で固定計算するため、将来の金利変動は反映されません。

関連ツール

計算ナビ 編集部|最終更新: 2026年5月11日| 公式ソース: 国土交通省「住宅ローン減税」金融庁「ローンについて」
免責事項
本ツールは元利均等返済方式による概算値です。実際の繰り上げ返済効果はローン契約の条件・手数料・住宅ローン控除への影響等により異なります。繰り上げ返済を行う前に金融機関または専門家にご相談ください。
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