新NISA 老後資金 取り崩し計算ツール
積立資産を毎月いくら取り崩せるか、何年持続するかを自動計算します。
計算式と仕組み
当ツールは以下の数式を使用して計算しています。
積立シミュレーション（モード1）
PMT = 月積立額, r = 積立月利率, n = 積立月数
FV = PMT × ((1 + r)^n − 1) / r × (1 + r)
取り崩し可能月数
A = 取り崩し開始時の資産, D = 月取り崩し額, r = 取り崩し月利率 / ※ D ≤ A × r の場合は「永続可能」（運用益 ≥ 取り崩し額）
n = ceil( log(D / (D − A × r)) / log(1 + r) )
4%ルールによる月取り崩し可能額
月取り崩し目安 = 資産 × 0.04 / 12
月取り崩し目安 = 資産 × 0.04 / 12
例: 資産2,000万円・月10万円取り崩し・年利3%
月利 r = 0.03 / 12 ≒ 0.0025
月利 r = 0.03 / 12 ≒ 0.0025 → n = ceil( log(100000 / (100000 − 20000000 × 0.0025)) / log(1.0025) ) → ≒ ceil( log(100000 / 50000) / log(1.0025) ) ≒ 278ヶ月 ≒ 23年2ヶ月
使い方（3ステップ）
- モードを選択して資産額を確定：これから積み立てる場合はモード1、すでに資産がある場合はモード2を選びます
- 取り崩し条件を入力：毎月取り崩したい額と取り崩し中の運用年利（デフォルト3%）を設定します
- 結果を確認：4%ルールの目安額・持続年数・老後2,000万円との比較を確認して老後計画に活用します
よくある質問
老後2,000万円問題とは何ですか？
結論：2019年に金融庁の金融審議会が公表した報告書で示された試算です。夫婦二人の標準的な老後生活では、公的年金収入だけでは月約5万円の赤字が生じ、30年間で約2,000万円の資産が不足する可能性があると試算されました。この問題をきっかけに、新NISAなどを活用した長期投資への関心が急速に高まりました。
4%ルールとは何ですか？
結論：米国トリニティ大学の研究（1998年）に基づく退職後の資産取り崩し戦略です。保有資産の年間4%（月換算で約0.33%）を取り崩し続けても、資産が30年以上持続する確率が95%以上という研究結果から導かれました。資産2,000万円であれば年間80万円（月約6.7万円）が取り崩し目安となります。ただし米国株式市場のデータに基づくもので、将来の保証はありません。
新NISAの取り崩しに税金はかかりますか？
結論：新NISA口座内の売却益・配当金は非課税です。課税口座では売却益に20.315%の税金がかかりますが、新NISAなら税金ゼロで受け取れます。老後の取り崩しフェーズに入っても非課税のメリットは継続するため、長期保有・長期取り崩しで最大の恩恵を受けられます。
月5万円を20年積み立てると老後いくら取り崩せますか？
結論：月5万円を年利5%で20年積み立てると、積立終了時の資産は約2,055万円になります。4%ルールを適用すると月約6.9万円の取り崩しが目安です。また取り崩し中も年利3%で運用し続けた場合、月6.9万円の取り崩しで資産は永続可能（運用益 ≥ 取り崩し額）になる計算です。
取り崩しながら運用するとどうなりますか？
結論：取り崩しながら残資産を運用し続けると、元本の減り方が緩やかになります。例えば2,000万円を月10万円取り崩す場合、運用なし（年利0%）では約16.7年で資産が尽きます。一方、年利3%で運用しながら取り崩すと約23年以上持続します。「運用益 ≥ 取り崩し額」の状態になれば理論上は永続可能となり、当ツールでもそのケースを自動判定して表示します。
関連ツール
本ツールの計算結果は概算値です。実際の運用益・資産額は相場変動・信託報酬・税制改正により異なります。投資には元本割れのリスクがあります。過去の運用実績は将来の成果を保証するものではありません。本ツールは金融商品の勧誘を目的としたものではありません。具体的な投資・資産形成の判断はご自身の責任において行い、必要に応じてファイナンシャルプランナー等の専門家にご相談ください。
関連サービス
※当リンク先はすべて提携サービスです（PR）
