出産予定日計算機【2026年版】
最終生理日を入力するだけ。IVF・胚移植対応。妊娠週数・安定期・産休開始日をまとめて自動計算。
妊娠中のすべての妊婦さんが出産予定日と妊娠スケジュールを一目で確認できます。
最後に生理が始まった日（最終月経日）を入力してください。
一般的な周期は28日です。不規則な場合は平均的な日数を入力してください。
医師から告知された胚移植（ET）日を入力してください。
※ 本ツールの計算は最終生理日基準（WHO・日本産科婦人科学会標準）です。実際の予定日は担当医の診断をご確認ください。
出産予定日の計算式と仕組み
出産予定日はWHO・日本産科婦人科学会の標準方式として最終月経日（最終生理日）を起点に計算されます。
自然妊娠
例: 最終生理日 2026-01-01・周期28日 / 例: 最終生理日 2026-01-01・周期30日
出産予定日 = 最終生理日 + 280日 + (生理周期 - 28日) → → 2026-01-01 + 280日 = 2026-10-08 → → 2026-01-01 + 282日 = 2026-10-10（2日後ろにずれる）
凍結胚移植(IVF)
出産予定日 = 胚移植日 + 266日
出産予定日 = 胚移植日 + 266日
新鮮胚移植(IVF)
出産予定日 = 胚移植日 + 267日
出産予定日 = 胚移植日 + 267日
妊娠週数の見方（トリメスター）
妊娠期間は最終生理日を「0週0日」として数えます。大きく3つのトリメスターに分かれます。
| 期間 | 妊娠週数 | 主なポイント |
|---|---|---|
| 初期（第1トリメスター） | 〜12週 | つわり。流産リスクが高い時期 |
| 中期（第2トリメスター） | 12〜28週 | 安定期。胎動を感じ始める |
| 後期（第3トリメスター） | 28〜40週 | 胎児が急成長。出産準備期 |
37週以降の出産が正期産です。22週未満は流産、22〜37週未満は早産と分類されます。
産前・産後休業のスケジュール
労働基準法第65条により、出産前後に産休（産前産後休業）を取得できます。
産前休業: 出産予定日の42日前〜出産日まで（本人申請で取得）
※ 多胎妊娠（双子・三つ子等）は98日前から
産後休業: 出産日の翌日〜56日間（強制取得・本人意思不問）
産休中の収入 → 健康保険から出産手当金が支給されます
（標準報酬月額 ÷ 30 × 2/3 × 支給日数） 産休中の収入は出産手当金計算機で詳しく計算できます。
育児休業給付金と2025年4月改正【重要】
産休終了後に育児休業を取得した場合、雇用保険から育児休業給付金が支給されます。 2025年4月1日より新給付金2種が創設され、条件を満たすと手取り実質100%相当になります。
| 給付種別 | 給付率 | 対象期間・条件 |
|---|---|---|
| 育児休業給付金 （既存・変更なし） | 6か月まで: 67% 6か月以降: 50% | 産後8週経過後〜子が原則1歳まで |
| 出生後休業支援給付金 ★ 2025年4月新設 | +13%上乗せ 合計80%（手取り実質100%相当） | 夫婦ともに通算14日以上育休取得→最大28日間。母は産後16週以内・父は産後8週以内に取得要 |
| 育児時短就業給付金 ★ 2025年4月新設 | 賃金の10%を給付 | 2歳未満の子を養育中の時短勤務者。育休給付の受給歴がある、または直近2年間に被保険者期間12か月以上 |
よくある質問
出産予定日はどうやって計算する？最終生理日+280日？
結論：生理周期28日の場合は「最終生理日＋280日」が基本です。ネーゲレ概算法と呼ばれる計算法で、ACOG（米国産婦人科学会）および日本産科婦人科学会の標準方式です。周期が28日以外の場合は差分分の補正が入ります。
生理周期が28日以外の場合、どう補正する？
結論：「生理周期 − 28日」分だけ出産予定日をずらします。例えば周期30日なら+2日、周期25日なら−3日の補正です。このツールは周期入力に対応しています。
体外受精(IVF)の出産予定日の計算方法は？
結論：胚移植日を基準に計算します。凍結胚移植は「移植日＋266日」、新鮮胚移植は「移植日＋267日」です。上のフォームで妊娠方法を切り替えて計算してください。
妊娠何週から安定期になる？
結論：一般的には12週（妊娠3か月）から安定期と呼ばれます。流産のリスクが大幅に低下する時期です。ただし医学的に厳密な定義はなく、産科医の判断に従ってください。
産前休業はいつから取れる？（予定日の何日前？）
結論：単胎の場合は出産予定日の42日前（6週間前）から取得できます。多胎妊娠（双子・三つ子等）は98日前（14週間前）からです。産後は出産翌日から56日間は強制休業です（本人の意思不問）。
出生後休業支援給付金とは何ですか？
結論：2025年4月1日から新設された給付金です。夫婦ともに一定期間内に通算14日以上の育児休業を取得すると、最大28日間、育児休業給付金（67%）に13%が上乗せされます。社会保険料免除・非課税を合わせると、手取り実質100%相当になります（厚生労働省）。
育児時短就業給付金の対象者は？
結論：2歳未満の子を養育するために時短勤務をしている雇用保険の被保険者が対象です。時短勤務中に支払われた賃金の10%相当額が支給されます。育休復帰後の時短勤務期間を継続的に支援する制度です（2025年4月新設）。
育児休業給付金はいくらもらえる？
結論：育児休業開始から6か月間は休業前賃金の67%、6か月経過後は50%が支給されます（2025年改正後も変更なし）。両親が要件を満たせば出生後28日間は出生後休業支援給付金13%の上乗せがあり、実質80%（手取りベースで100%相当）になります。
関連ツール
本ツールの計算結果は概算です。実際の出産予定日は担当産科医の超音波検査等の診断が優先されます。IVFの計算方法は施設・胚の日齢により異なる場合があります。育児休業給付金の受給条件・支給額は個人の雇用形態・保険加入状況により異なります。正確な情報は担当医・勤務先人事・ハローワークにご確認ください。