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住宅ローン残高・残期間計算ツール(無料)

当初借入額・金利・月々返済額・返済開始からの経過期間を入力するだけで現在のローン残高・残返済期間・残り利息総額を自動計算。残高証明書がなくても概算をすぐに確認できます。

入力

ローン契約時の借入金額。金消契約書・返済予定表に記載されています。

変動金利の場合は現在の適用金利を入力してください。金利変動は考慮していません。

元利均等返済の毎月の返済額。返済予定表・通帳引き落とし額を確認してください。

返済開始月から現在までの年数。例: 2019年4月開始 → 2026年5月現在 → 7年1ヶ月。

端数の月数(0〜11ヶ月)を入力してください。年数のみで計算する場合は0のままで。

現在の残高(概算)
—万円
残返済期間
—年—ヶ月
残り利息総額
—万円
元金返済済み割合
—%
返済済み元金残元金
返済済み 残元金

※ 元利均等返済を前提とした概算値です。繰り上げ返済・金利変動・ボーナス返済は考慮していません。
※ 正確な残高は金融機関の「年末残高等証明書」またはインターネットバンキングでご確認ください。

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住宅ローン残高の計算方法

元利均等返済のローン残高は、月々の返済額・金利・経過回数から以下の式で計算できます。

元利均等返済の残高計算

残高 B(k) = P × (1+r)^k - M × ((1+r)^k - 1) / r

残高 B(k) = P × (1+r)^k - M × ((1+r)^k - 1) / r

計算ステップ2

P = 当初借入元金 / k = 経過月数(返済開始から現在まで)

r = 月利(年利 ÷ 12)

計算例: 借入3,000万円・年利1.5%・月返済91,855円・5年1ヶ月経過

r = 0.015 / 12 = 0.00125

r = 0.015 / 12 = 0.00125 → k = 5×12 + 1 = 61回 → B(61) ≒ 2,513万円(概算)

残高確認の活用場面

活用場面 使い方
住宅ローン控除申告 年末残高の概算を事前に把握し、控除額を試算できます
繰り上げ返済の検討 現在残高と残り利息を確認して繰り上げ返済の効果を判断できます
借り換え(リファイナンス) 残高・残期間を把握して借り換えの採算性を事前計算できます
不動産売却の検討 売却価格と残高を比較して売却時のキャッシュフローを試算できます

使い方(3ステップ)

  1. 当初借入条件を入力:当初借入額・金利・月々返済額を入力します。これらはローン契約書や返済予定表に記載されています。
  2. 経過期間を入力:返済開始からの経過年数と端数月を入力します。例: 2019年4月開始・2026年5月現在 → 7年1ヶ月。
  3. 残高・残期間・残利息を確認:現在の残高・残返済期間・残り利息が即時表示されます。繰り上げ返済や借り換えの検討にご活用ください。

よくある質問

住宅ローンの残高はどこで確認できますか?

結論:毎年10〜11月頃に金融機関から届く「住宅借入金等年末残高等証明書」で正確に確認できます。インターネットバンキングや専用アプリでも確認できる場合があります。本ツールは証明書が手元にないときの概算確認にご利用ください。

繰り上げ返済をした場合の残高はどうなりますか?

結論:繰り上げ返済を行った場合、返済した元金分だけ残高が減少します。本ツールは繰り上げ返済を加味していないため、繰り上げ返済後の正確な残高は金融機関に直接確認してください。

変動金利の場合、残高計算は正確ですか?

結論:変動金利の場合、金利が変動するたびに返済額や元利の割合が変わるため、本ツールは「現在の金利が継続した場合」の概算値となります。実際の残高は金融機関の明細でご確認ください。

住宅ローン残高証明書はいつ届きますか?

結論:毎年10月〜11月頃に金融機関から郵送されます。住宅ローン控除の年末調整・確定申告に使用します。紛失した場合は金融機関に再発行を依頼してください。

残り利息をゼロに近づける方法はありますか?

結論:期間短縮型の繰り上げ返済が最も効果的です。元金が多い早い時期に実施するほど利息削減効果が大きくなります。また、金利の低い金融機関への借り換えも有効ですが、諸費用とのトータルで判断することが重要です。

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計算ナビ 編集部|最終更新: 2026年5月11日| 公式ソース: 住宅金融支援機構「フラット35」国税庁「住宅借入金等特別控除」
免責事項
本ツールの計算結果は元利均等返済を前提とした概算値です。繰り上げ返済・金利変動・ボーナス返済・諸費用は考慮していません。正確な残高・残期間は金融機関の残高証明書またはインターネットバンキングでご確認ください。
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